前回 に引き続き、芸能ビジネスの変革にチャレンジするレプロエンタテインメントと、それに伴走する電通BXチームの取り組みについて、レプロエンタテインメントの経営企画室長・本間隆平氏と電通のアートディレクター・河瀬太樹氏が対談。

口羽： dentsu Japanでは、2024年に管理職の定義を刷新しました。それにより、グループ内では管理職の多様性が一気に高まった会社もあります。この変化で女性管理職の数が増えたという数値上のことではなく、「女性管理職が増えるとは、こういうことなんだ」と、みんなが実感できたと思うんです。

BYDがトヨタを抜いて販売首位に 最も注目を集めたのは長年タイ市場を牽引してきたトヨタが初めて首位の座を譲り、比亜迪（BYD）が販売台数トップとなったことであろう。BYDは9819台、トヨタは9615台と僅差であったが、タイの自動車市場における歴史的な転換点となった。上位5位には、BYD ...

電通ソデジン（ソーシャル・デザイン・エンジン）※が主催する「DREAM JAPAN PROJECT 2025」では、全国の学生を対象に、自分の未来をよくするための社会課題解決アイデアを公募している。応募期間は7月1日（火）から9月1日（月）まで。

2024年、芸能事務所の倒産件数は過去最多を記録。業界全体が大きな転換期を迎える中、その潮流に飲み込まれることなく、芸能ビジネスの変革に挑戦しているレプロエンタテインメント。従来の芸能マネジメント・プロデュース業にとどまらず、コンテンツプロデュースや ...

当社内では、内藤をはじめとするデータサイエンスチームによりデータ基盤が整理されて、ユーザーの行動データと、「ウェブ上にアップしていないデータ」を一元管理できるようになりつつあるので、今後はデータ活用の施策にさらに積極的に取り組んでいきたいです。

芳賀： 当社の「BOOST」は、コーチングによる伴走支援と、認知行動療法をベースにしたAIツールを組み合わせたハイブリッド型のソリューションです。社員が抱えるストレスや不安を「具体的な課題」として言語化し、そこに対してどんな思考・行動の選択肢があるかを提案します。漠然とした悩みを見える化し、自ら前向きな行動を取れるようになる。そうしたストレス対処の力を育てていく仕組みです。

東京・大阪で開催した「カードキャプターさくら展」は、東京展だけで総入場者数約14万人を記録。さらに同作の作者CLAMP（くらんぷ※）の全作品を取り扱った「CLAMP展」は国立新美術館で展開し、72日間で約25万人を動員しました。

宮川： 僕はアートの世界を覗いてマーケティングを捉え直すことをやっているのだけれど、今回マーケティングの世界の住人である平嶋と佐藤の話を聞いていて、南條さんや松嶋さんがおっしゃっていたことともつながっているなとあらためて感じました。今後もアートの世界の方々とお会いする予定なので、そこで得たものをまた持ち帰ってきたいと思います。

「BMW 5シリーズ ツーリング」のローンチを契機に、BMW Japan、unerry、電通が取り組んだ、広告施策を紹介。“人流”のデータを軸に、テレビCM、デジタル広告、DOOHを有機的に連携させて、広告接触者の実際の行動を可視化し、来店へとつなげる仕組みを確立しました。

田島： 動画の良いところはわれわれのクリエイティブを海外の読者にもすぐに届けられることです。紙を作るのと同じ感覚で編集部が動画を作れるようになり、国内外にマガジンハウスのクリエイティブを届けるのが次に目指すステップです。そういう意味では、80周年の企画としてグローバルを見据えた施策も実施できればと考えています。

2025年3月18～19日に「第9回 サステナブル・ブランド国際会議 2025 東京・丸の内」が開催されました。サステナブル・ブランド国際会議とは、サステナビリティに関わるリーダーが集う世界各地で開催されるコミュニティ・イベント。今年のテーマは、ビジネスと社会の再生に向け、さらなる革新 ...