電通や電通総研などの電通グループ従業員有志は、2021年にニューロダイバーシティプロジェクト【noiro ...

「脳や神経に由来する個人のさまざまな特性の違いを多様性と捉えて相互に尊重し、社会の中で活かしていく」考え方を表したこの言葉は、新しい概念やトレンドワードではなく、1990年代に生まれたものです。しかし近年、テクノロジーの発達や人材不足が相まって、ニュ ...

前回 に引き続き、芸能ビジネスの変革にチャレンジするレプロエンタテインメントと、それに伴走する電通BXチームの取り組みについて、レプロエンタテインメントの経営企画室長・本間隆平氏と電通のアートディレクター・河瀬太樹氏が対談。

口羽： dentsu Japanでは、2024年に管理職の定義を刷新しました。それにより、グループ内では管理職の多様性が一気に高まった会社もあります。この変化で女性管理職の数が増えたという数値上のことではなく、「女性管理職が増えるとは、こういうことなんだ」と、みんなが実感できたと思うんです。

日立製作所と電通、電通デジタルの三社は、生成AIで社会課題を解決する取り組みとして「AI for EVERY」を発表しました。人間がAIとともにビジネス価値を創出し、“ワクワクできる方法”で社会課題を解決することをめざす協業プロジェクトです。

電通ソデジン（ソーシャル・デザイン・エンジン）※が主催する「DREAM JAPAN PROJECT 2025」では、全国の学生を対象に、自分の未来をよくするための社会課題解決アイデアを公募している。応募期間は7月1日（火）から9月1日（月）まで。

2024年、芸能事務所の倒産件数は過去最多を記録。業界全体が大きな転換期を迎える中、その潮流に飲み込まれることなく、芸能ビジネスの変革に挑戦しているレプロエンタテインメント。従来の芸能マネジメント・プロデュース業にとどまらず、コンテンツプロデュースや ...

当社内では、内藤をはじめとするデータサイエンスチームによりデータ基盤が整理されて、ユーザーの行動データと、「ウェブ上にアップしていないデータ」を一元管理できるようになりつつあるので、今後はデータ活用の施策にさらに積極的に取り組んでいきたいです。

雑誌や書籍作りで培った出版社のクリエイティブ力やブランド力が、いま注目されています。本連載では、世の中のマーケターに向けて、さまざまなテーマでいまの時代における出版社のアセットやコンテンツ作りを紹介しながら、出版業界を活用するヒントをお届けします。

芳賀： 当社の「BOOST」は、コーチングによる伴走支援と、認知行動療法をベースにしたAIツールを組み合わせたハイブリッド型のソリューションです。社員が抱えるストレスや不安を「具体的な課題」として言語化し、そこに対してどんな思考・行動の選択肢があるかを提案します。漠然とした悩みを見える化し、自ら前向きな行動を取れるようになる。そうしたストレス対処の力を育てていく仕組みです。

田島： 動画の良いところはわれわれのクリエイティブを海外の読者にもすぐに届けられることです。紙を作るのと同じ感覚で編集部が動画を作れるようになり、国内外にマガジンハウスのクリエイティブを届けるのが次に目指すステップです。そういう意味では、80周年の企画としてグローバルを見据えた施策も実施できればと考えています。

東京・大阪で開催した「カードキャプターさくら展」は、東京展だけで総入場者数約14万人を記録。さらに同作の作者CLAMP（くらんぷ※）の全作品を取り扱った「CLAMP展」は国立新美術館で展開し、72日間で約25万人を動員しました。